この旅行は、お客様のご要望を伺い当社が旅行内容の企画を行い、その企画に対しお客様のご承諾があった場合には、当該規格に従った旅行サービスの手配を引き受ける「受注型企画旅行」即ちオーダーメイドの手配旅行です。あらかじめ旅行内容等が決められているお仕着せの「主催旅行」ではありません。別紙日程はあくまで一つの例に過ぎませんので、お客様のご要望で変更しうるものです。

旅行代金に含まれるもの

1)国際及び国内航空運賃

エコノミークラス。

2)宿泊料金

二人部屋にお二人様の宿泊。

3)送迎及び観光料金

バス料金〔現地混載〕、ガイド料金(英語)、入場料金。

4)食事料金

旅程に明記されたもの。

5)荷物運搬料金

お一人様スーツケース一個程度の全行程手荷物運搬料金。

6)添乗員

添乗員はお客様のご要望で同行可能。(別料金)

7)お申し込み人員

手配可能人員。

上記費用はお客様の都合により、一部利用されなくても原則として払い戻しいたしません。

海外受注型企画旅行のお申込方法

弊社に海外受注型企画旅行をお申し込みの場合は、所定の旅行申込書に必要事項を記入してお一人様5万円の申込金を添えてお申し込みいただきます。お申込金は旅行代金をお支払いいただくときに、その一部として繰り入れます。または「取消料」、「違約料」の一部として取扱います。
お申込金受領と同時に旅行契約が成立するものといたします。

旅行代金のお支払い

旅行代金は申込金5万円はお申し込み時に、残金は旅行開始日の前日から起算してさかのぼって30日目に当たる日より前に全額お支払いいただきます。
出発日からさかのぼって30日目以降のご依頼に付きましてはお申し込み時に旅行費用の全額をお支払いいただきます。

お振込先: 三井住友銀行飯田橋支店
口座番号: 普通 6673701
口座名: 企業組合シニア旅行カウンセラーズ

次の経費は原則として旅行代金に含まれておりません。
その一部を例示します。
航空券に切り込まれる空港施設使用料、空港税、航空保険超過負担金、燃油特別付加料金、国際通行税等、日本国内におけるご自宅から発着空港までの交通費及び宿泊費、渡航手続き諸費用、超過手荷物料金、ドライバー、ホテルのルームメイド、ボーイ及びウエイター等へのチップ、クリーニング代や電話料金、お飲み物等の個人的な費用、お土産品及び持ち込み品にかかる関税など、自由行動中の諸費用、オプショナルツアー料金、お客様の傷害、疾病に関する医療費、任意の海外旅行傷害保険料等。

取消料金について

旅行開始日の前日より起算して次の取消料を申し受けます。

旅行開始日の前日から起算してさかのぼって31前日まで。

無料

旅行開始日の前日から起算してさかのぼって30日前にあたる日以降3日目に当たる日まで。

旅行費用の30%

旅行開始日の前々日以降旅行開始日当日まで。

旅行費用の50%

旅行開始後の解除または無連絡不参加の場合。

旅行費用の100%

注:ただし航空機のチャーター便、クルーズ船、その他の場合で上記取消条件と異なる場合があります。
詳細はお問い合わせください。

変更手続き料金

運送機関と宿泊機関との手配が複合した手配旅行の場合

6人以上の団体手配旅行の場合

変更にかかる部分の変更前の旅行代金の10%

個人(上記以外の場合)

1件につき10,000円

乗車船券の切り替え,再発行

 1件につき2,000円

宿泊手配の変更

 1件につき2,000円


取消手続料金

運送機関と宿泊機関との手配が複合した場合

6人以上の団体手配旅行の場合

取消にかかる部分の旅行代金の10%-20%

個人(上記以外の場合)

1件につき30,000円

未使用乗車券の精算手配

1件につき3,000円

宿泊手配の取消

1件につき3,000円

ご旅行上の注意

外務省渡航情報は海外における日本人の安全対策の一環として、刻々と変わる特定地域の治安や安全性に関する情報提供を行っております。
旅行地域が外務省より發出される「十分に注意してください」の注意喚起指定地域に含まれた場合、皆様方に置かれましてはこの件をご承知頂いた上でお申し付け頂きます様、ここにお願い申し上げます。
私ども手配旅行会社と致しましては、現地手配会社とも十分に確認しあい安全なご旅行をしていただくよう手配を進めてまいります。

尚、弊社では「渡航の是非を検討して下さい」が發出された場合その地域への旅行手配は行いません。
皆様のご旅行が安全かつ楽しいものとなりますよう、関係者一同努めてまいる所存でございます。またすでに旅行が開始された後に危険度が増した場合は、外務省または最寄のわが国の大使館・領事館の指示に従い危険地域から直ちに退去し、安全確保のため、旅程の変更を致します。

渡航手続き上、重要な注意事項
1)旅券(パスポート)の有効期間と残存有効期間を確認してお申し込みください。

渡航先国によっては渡航者本人の旅券の残存有効期間が3ヶ月以上、又は6ヶ月以上プラス滞在日数がなければ入国を許可しない国があります、また入国査証が必要な国でも入国査証を発給してくれません(旅券のページ余白が無い場合でも同様)、従って先ず最初にご自分で旅券(パスポート)の有効期間と残存有効期間及びページ余白の有無を確認してお申し込み下さい。なお査証免除国へ渡航する場合でも旅券の残存有効期間が無い場合は航空会社で搭乗手続きを受けつけてくれないことがあります。 (残存有効期間が一年未満になったら新たに旅券発給申請をして下さい、新旅券で楽しい旅行を。)

個人情報に関する利用目的について

弊社では、個人情報保護の重要性にかんがみ、また、保険業に対する社会の信頼をより向上させる為、
個人情報の保護に関する法律(個人情報保護法)その他の関連法令、ガイドラインにしたがい個人情報を適正に取り扱います。

個人情報利用の目的

弊社では、各旅行商品供給会社及び保険会社よりの旅行商品取り扱い及び保険業務の委託を受けて、取得した個人情報を、各社の旅行商品取り扱い及び保険業務及びこれらに付帯・関連するサービスの提供などの業務の追行に必要な範囲内で利用します。
その他の目的に利用することはありません。